Semicon.Todayでは、その時々の時世ごとのテーマ、注目される国や地域、そして展示会などについて、これまで取り上げた注目記事の中から厳選して「特集」として、ひとつにまとめて提供していきます。
今回は3月25日から27日にかけて、中国・上海市の「上海新国際博覧中心（SNIEC：Shanghai New International Expo Centre）」で開催予定の「SEMICON China 2026」関連のニュースを特集します。
中国半導体最前線：これだけは押さえておきたい重要トレンドまとめ
1.SEMICON China 2026 注目企業特集用途と実装・量産最適化に接続する企業説明が同居する場に
SEMIが主催する「SEMICON China 2026」は、2026年3月25日（水）〜27日（金）に中国・上海市の「上海新国際博覧中心（SNIEC：Shanghai New International Expo Centre）」で開催予定で、公式サイトの「Schedule at a Glance」には、半導体投資・戦略、設計、先端実装、工場運用（スマート製造・EHS）、化合物半導体などの専門枠が並ぶ。
2.エヌビディアの「H200」が中国輸出承認へ――AI半導体覇権戦争は「封鎖」から「限定開放」へ転換か
2026年1月、米国政府はNVIDIA（エヌビディア）のAIアクセラレーター「H200」について、中国向け輸出を条件付きで承認した。
3.中国のガリウム／レアアース規制「1年停止」が示す意味—日本企業の供給網における“見える依存構造”
2025年11月、中国政府は、これまで対米輸出を禁じていたガリウム、ゲルマニウム、アンチモンなどの「デュアルユース」金属について、輸出禁止を1年間停止する旨を発表した。さらに、同年10月に公表されたレアアースおよび関連重要鉱物資源に関する包括的な輸出管理強化措置についても、2026年11月まで一時停止することが決定された。
4.米国VS中国の「スパイウェア」合戦第1ラウンドスタート！—— YMTCがマイクロンを名誉毀損と不公正競争で提訴
2025年6月9日、中国の国有半導体メーカーYangtze Memory Technologies（YMTC）は、米ワシントンD.C.の連邦地裁において、米国の半導体メモリメーカーMicron Technology（マイクロン・テクノロジー）および、米国の公共政策・戦略コミュニケーションコンサルティング会社DCI Groupを相手取り、名誉毀損と不公正競争（虚偽広告）で提訴した。
5.製造の「自己完結」に向かう中国半導体——需給曲線が“多点均衡”へ移行するその先は？
2025年は、中国が半導体の製造工程のほとんどを自国で行う、つまり「自己完結」を念頭に入れた動きを、量（成熟ノード量産）・組み合わせ（先端パッケージ／Chiplet）・設計基盤（EDA／IP）の三方向で加速した年だった。
6.AI計算力は“実装”へ──中国聯通・青海DCを起点に〈中国 vs 世界〉を読む？
2025年9月17日、中国聯通（チャイナ・ユニコム）は、青海省西寧のデータセンター（青海DC）を公開した。特徴は、演算の中核を中国産AIチップのみで構成している点で、現状3,579PFLOPS（ペタフロップス計測基準は公開情報ベースで異なる可能性あり。）、計画20,000PFLOPSを掲げる。投資額は約3億9,000万USD、搭載AIチップは約2.3万個で、その約72％をAlibaba系T-Headが供給する。
トップの視点から読む：中国半導体界のキープレーヤー記事集
いかがでしたでしょうか？今回の「SEMICON China 2026」は、程別の展示に加えて、用途（RF/パワー/LED/AI）と実装・量産最適化に接続する企業説明が同居するとなりそうです。
また、今回は開催地である中国の企業においては、前工程の“国産化”を可視化する出展が中心になりそうです。
この展示会から今後ビジネス戦略のヒントを掴んでほしいものです。
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