半導体業界は、デジタル社会の基盤を支える一方で、製造プロセスにおける大量のエネルギー消費と温室効果ガス排出が課題となっている。特に後工程（OSAT：Outsourced Semiconductor Assembly and Test）企業は、パッケージングやテスト工程で高い環境負荷が発生するからだ。こうした中、ASE（Advanced Semiconductor Engineering）グループは2045年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするという目標、「Net Zero 2045」を掲げ、サステナビリティ戦略の強化に力を入れている。
この目標は、単なる環境対策にとどまらず、半導体業界の競争力強化やサプライチェーン全体の変革を促す可能性を秘めている。
本稿では、ASEのサステナビリティ戦略の実現可能性を、技術・資本・地域展開の観点から分析し、他の後工程専業企業への波及効果を考察する。
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