この記事のポイント
- AMDの2026年第1四半期決算は、AIインフラ需要の急増により、データセンター事業が収益と利益成長の原動力となりました。
- 売上高は前年同期比38%増の103億ドルを記録し、AI関連製品への強い需要が示されました。
- 同社は、AI推論およびエージェントAIが高性能CPUとアクセラレータへの需要を増加させていると分析しています。
- 第2四半期の売上高見通しは、前年同期比約46%増の112億ドル(±3億ドル)と予測されています。
- Meta、AWS、Google Cloud、Microsoft Azureなどの主要顧客との連携強化も、今後の成長への期待を高めています。
AMD、2026年第1四半期決算の概要
Advanced Micro Devices, Inc.(AMD)は、2026年第1四半期(2026年3月28日終了)の連結決算を発表しました。総収益は103億ドル(約1兆5450億円、1ドル=150円換算)に達し、前年同期比で38%増となりました。これは、AIインフラストラクチャへの需要が加速したことが主な要因であり、特にデータセンター事業が収益と利益成長の主要な原動力となっています。
AI需要の加速が業績を牽引
AMDのプレジデント兼CEOであるDr. Lisa Suは、「AIインフラへの需要が加速し、データセンター事業が当社の収益と利益成長の主要な推進力となったことで、素晴らしい第1四半期となりました」と述べています。同氏は、AIの推論およびエージェントAIが、高性能CPUとアクセラレータへの需要を増加させており、今後、サーバーの成長は、需要を満たすための供給体制の強化に伴い、著しく加速すると見込んでいます。MI450シリーズおよびHeliosに関する顧客エンゲージメントは強化されており、大手顧客の予測は当初の期待を上回っています。
主要セグメントの業績
セグメント別の業績を見ると、以下の通りです。
- データセンター部門:収益は58億ドルで、前年同期比57%増となりました。これは、AMD EPYC™プロセッサーへの強い需要と、AMD Instinct™ GPUの出荷が継続的に増加したことによるものです。
- クライアント&ゲーミング部門:収益は36億ドルで、前年同期比23%増となりました。クライアント事業は29億ドルで同26%増、これはAMD Ryzen™プロセッサーへの強い需要と市場シェアの拡大が主な要因です。ゲーミング事業は7億2000万ドルで同11%増でした。
- 組み込み部門:収益は8億7300万ドルで、前年同期比6%増となりました。複数のエンドマーケットで需要が強まりました。
財務ハイライトと非GAAPベースの業績
GAAP(一般に公正妥当と認められた会計原則)ベースでの第1四半期の業績は以下の通りです。
- 収益:103億ドル(前年同期比38%増)
- 粗利益率:53%(前年同期比3パーセントポイント増)
- 営業利益:15億ドル(前年同期比83%増)
- 純利益:14億ドル(前年同期比95%増)
- 1株当たり希薄化後利益:0.84ドル(前年同期比91%増)
非GAAPベースでは、粗利益率55%、営業利益25億ドル、純利益23億ドル、1株当たり希薄化後利益1.37ドルとなり、いずれも前年同期を大きく上回っています。
今後の見通し
AMDは、2026年第2四半期の収益を約112億ドル(±3億ドル)と見込んでいます。これは、前年同期比で約46%の増加、前期比で約9%の増加に相当します。非GAAPベースの粗利益率は約56%になると予測されています。
主要な戦略的提携と製品発表
AMDは、データセンター向けの製品ラインアップを拡充し、戦略的協業を深化させています。Metaとは、最大6ギガワットのAMD Instinct GPUを導入する計画を発表しており、最初の1ギガワットはカスタムAMD Instinct MI450ベースGPUで稼働します。また、AWS、Google Cloud、Microsoft Azure、Tencentは、第5世代EPYC™搭載の新しいクラウドインスタンスを発表・拡張しました。さらに、MLPerf®の結果では、AMD Instinct MI355Xが複数のカテゴリでリーダーシップを発揮しました。PC向けでは、Copilot+エクスペリエンスを提供するAMD Ryzen™ AI PRO 400シリーズプロセッサーを発表しました。
まとめ
AMDは、AI分野における強力な製品ロードマップと、主要なクラウドサービスプロバイダーやテクノロジー企業との戦略的パートナーシップにより、今後も持続的な成長を続ける見込みです。データセンター事業の好調とAI需要の拡大は、同社の収益性と市場における競争力をさらに強化するものと期待されます。
免責事項:本記事は、提供された情報を基に作成されたものであり、投資助言を目的とするものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。
出典: 元記事を読む
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