2025年3月31日、日本政府はRapidusに対し最大8,025億円の追加支援（前工程6,755億円／後工程1,270億円）を決定し、同社向けの累計支援上限は1兆7,225億円に達した。併せて2025年度中の1,000億円の出資方針も明示され、資金調達の持続性と信用力が補強された。これは設備導入の加速だけでなく、試作→歩留り安定→信頼性→量産という「量産ゲート」を着実に通過させる実務設計である。
本稿はRapidusの追加支援について、2025年度の上積み後に前工程（FEOL/BEOL）、後工程（先端実装）、共用基盤／人材、資本性支援と需要接続がいつ・どこで・どう効くかを工程別に具体化し、歩留り（Yield）・稼働率（Utilization）・TAT（生産ラインを通過するのに要する時間：Turnaround Time）の３つのポイントから読み解く。
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