マスク氏も警鐘！AI・EV・ロボットが奪い合う「過去未曾有」のメモリ危機

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この記事のポイント

• テスラのマスクCEOが、メモリ価格の「前例のない」高騰について警鐘を鳴らしました。
• アップルのクックCEOも同様の発言をしており、両社のトップが揃ってメモリ不足の深刻さを指摘しています。
• AIデータセンター、EV、ロボットなど複数の分野で需要が同時に高まり、構造的な需給失衡が発生していると分析されています。
• この状況は、単なる半導体景気循環ではなく、世界的なテクノロジー企業がメモリ確保に奔走する事態に発展しています。
• 台湾のメモリメーカーは、景気の影響を受ける立場から、グローバルなテクノロジー企業が争奪する重要なプレイヤーへと位置づけが変わっています。

マスク氏、メモリ価格高騰に「前例がない」と懸念

アップルのティム・クックCEOが、メモリをはじめとする部品価格の変動の激しさを「100年に一度の大洪水」と表現したことに続き、テスラのイーロン・マスクCEOもこれに呼応し、現在のグローバルなメモリ価格の急騰は、自身のキャリアにおいて「前例がない」現象であると発言しました。

クック氏とマスク氏、揃ってメモリ不足を警告

クック氏とマスク氏が異口同聞にメモリ不足の深刻さを警告したことで、この問題は単なる半導体景気循環の範疇を超えていると法人関係者は見ています。AIデータセンター、コンシューマーエレクトロニクス、電気自動車（EV）、ロボットといった分野が同時に部品を奪い合っている状況が、構造的な需給失衡を引き起こしていると分析されています。このような状況下で、南亜科技（Nanya Technology）、旺宏電子（Macronix）、群聯電子（Phison）、威剛（ADATA Technology）、十銓科技（TeamGroup）といった台湾のメモリメーカーは、過去の景気変動に左右される企業から、世界の主要テクノロジー企業が生産能力を巡って争奪する重要な立場へと変化しています。

マスク氏もメモリ争奪戦に参入、アップルと同じ「壁」に直面

さらに、この事態はマスク氏自身もメモリの争奪戦に本格的に参入し、アップルと同様に「壁にぶつかっている」ことを意味します。マスク氏とクック氏は、過去に意見が対立することも少なくありませんでした。特に、以前にはアップルがテスラの優秀な人材を引き抜いてEV開発を進めているとの報道があり、マスク氏が「非常に不快に感じていた」とされています。それだけに、今回メモリ不足という課題で両者が一致した見解を示したことは、産業界の供給が本当に大きな課題に直面していることを示唆しています。

アップルは既に価格転嫁、マスク氏も「生産能力の大幅な増強が必要」と指摘

海外メディアの報道によると、クック氏は以前からメモリ価格の急騰がアップルの製品価格設定に影響を与えていると述べていました。その直後、アップルはMacBookやiPadなどのハードウェア製品の価格を引き上げ、一部製品では数百ドルの値上げとなりました。これは、メモリやストレージチップのコストが、もはやブランドメーカー側だけで吸収しきれなくなっている現状を反映しています。

マスク氏は、ソーシャルメディアX（旧Twitter）で関連投稿を転載し、「これまで見た中で最大のメモリ価格上昇率だ」と同意を示しました。供給不足という困難に直面し、マスク氏は問題の根源を率直に指摘しています。X上で、「需要に対して、メモリの生産能力のギャップは非常に深刻だ。我々は生産能力を大幅に増強する必要がある」と述べています。

テスラもメモリ不足の影響を受ける、AI・自動運転・ロボット開発に不可欠

マスク氏は以前から、メモリ不足がテスラに与える潜在的な影響について度々言及しており、特に同社のAI開発計画を推進するために十分な供給を確保することの重要性を強調していました。

市場関係者の間では、マスク氏の発言は単なるコンシューマーエレクトロニクスの値上げに対するコメントにとどまらず、テスラ自身も新たなメモリ争奪戦に巻き込まれていることを意味すると解釈されています。テスラが将来的に注力する自動運転車、人型ロボット、AIトレーニングといった各分野は、DRAM、NANDフラッシュ、および高性能ストレージチップが不可欠です。

台湾メモリメーカー、供給不足は2027年末まで継続と予測

台湾のメモリメーカー各社は、一般的に今後の見通しを楽観視しています。南亜科技の李培瑛総経理は以前、AIアプリケーションの活況がメモリ産業に強力かつ剛性のある需要をもたらしており、南亜科技は「顧客が殺到して生産能力を奪い合っている」状況にあると述べていました。また、メモリの需給逼迫の状況は2027年末まで続き、2028年も全体的な需給は引き締まった状態が維持されると予測しています。

出典：経済日報

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