半導体の歴史と「再注目」の背景
半導体は「産業の米」と呼ばれてきた。家電から自動車、通信機器、医療機器に至るまで、あらゆる産業の基盤を支えるからだ。1980年代、日本はこの分野で世界シェアの約50%を誇り、NEC、日立、東芝といった企業が世界ランキングの上位を占めていた。研究開発力と製造力を兼ね備えた日本の半導体産業は、当時「世界一の技術立国」を象徴する存在だったといえるだろう。
しかしその後、状況は急速に変わった。1990年代以降、韓国のサムスンや台湾のTSMCが台頭し、米国勢も設計・ファブレス分野で復活を遂げた。日本企業はメモリ分野の競争から後退し、合併・統合・撤退が相次いだ。2020年代初頭の時点で日本の世界シェアは2割を切り、「かつての半導体大国」と評されるようになった。
ところが近年、半導体は再び脚光を浴びている。背景には米中対立やサプライチェーンの分断といった地政学リスクの高まりがある。安全保障そのものとして半導体が位置づけられ、日本でも国策を挙げての再興プロジェクトが次々と動き出した。TSMCが熊本に建設した日本初の拠点「JASM」、Rapidusによる次世代ロジック半導体開発、経産省による巨額補助金──こうした動きが続き、メディアでも「半導体ルネサンス」という言葉が聞かれるようになった。
つまり、半導体は再び注目産業に返り咲いている。しかし注目されるのは企業や技術だけではない。そこで働く「人」、すなわちキャリアパスの広がりにも関心が高まっているのだ。
数字が示す「半導体人材」の価値
実際に人材市場を見れば、半導体技術者の希少性は一目瞭然だ。台湾のTSMCではエンジニアの平均年収がおおよそ1000万円前後とされ、米国大手半導体メーカーでもエンジニアのレンジは12万〜15万ドル（約1,800万〜2,200万円）に達する。日本国内でも、外資系半導体関連企業のセールスエンジニアが970万〜1900万円の水準に位置付けられるケースがあり、グローバルに見れば半導体人材の市場価値はきわめて高い。
一方、日本国内の求人倍率も高止まりしており、経産省や民間調査機関は2030年までに20万人規模の技術者不足が発生すると予測している。製造業全体の平均を大きく上回る深刻な需給ギャップだ。
海外と比べても日本の課題と可能性が浮かび上がる。米国ではCHIPS法に基づき数千億ドル規模の投資が進むが、人材育成が追いつかず「工場は建ったが動かす人がいない」という課題が顕在化している。台湾ではTSMCが国の誇りであり、理系学生の憧れの就職先として人気を集める。韓国ではサムスン、SKハイニックスが高給で理系人材を囲い込む。日本は待遇や社会的地位でやや劣後してきたが、その分「伸びしろ」が大きい市場といえるだろう。今後、待遇改善やキャリア多様化が進めば、若手にとっては絶好のフィールドとなる。
半導体キャリアの三つの広がり
では、半導体に従事することでどのようなキャリアの広がりが得られるのか。大きく三つの方向性に整理できる。
- 深掘り型
研究者・エンジニアとして専門性を極める道だ。材料、デバイス、プロセス、設計、テストなど幅広い分野があり、最先端の研究開発に挑むことができる。研究成果を論文や特許として残し、世界的な技術競争の一翼を担う存在となる。 - 応用型
半導体知識を活かし、自動車、産業機器、通信、医療機器など異業種B2B領域で活躍する道。EVのパワー半導体、スマートファクトリーのセンサー、5G/6G通信機器、人工心臓やMRIなどの医療デバイス──いずれも半導体なくしては成り立たない産業である。横展開の可能性は極めて広い。 - 越境型
技術を基盤としつつ、コンサルティング、事業開発、そして投資の世界に飛び込む道だ。経営課題や資本政策に携わる際に、理系出身ならではの「技術を見極める目」が強みになる。ディープテックや半導体分野のスタートアップ投資では、技術を理解できる投資家が圧倒的に不足しており、そこにこそ半導体キャリア出身者の可能性がある。
これら三つの広がりは相互に排他的ではない。深掘りから応用へ、応用から越境へ──キャリアは何度でも方向を変えることができる。それこそが半導体キャリアの真の価値なのだ。
事例：研究者から投資家へ──本多氏の歩み
今回この「越境型キャリア」を実現し、活躍されているSBIインベストメントの本多氏にインタビューを実施し、生の声を伺った。
本多氏は千葉大学で化学を学び、大学院修了後、半導体エネルギー研究所に入社。
13年半にわたり研究開発に従事した。
研究者としてのモチベーションは「未知を発見する喜び」。
だがあるとき、技術がどれほど優れていても経営の失敗で企業価値が崩れ去る現実に直面した。
オリンパスや東芝の不祥事を見て、「経営を理解しなければ技術は無力だ」と痛感したという。
その思いが、投資家への転身を決意させた。とはいえ、金融知識はゼロに等しい。
最初の案件はフィンテック企業で、一般的なビジネス用語すら理解できず途方に暮れた時期があった。
これは、研究者という職種が組織内で高度に分業化された一部分をとことん専門化する部署であるため、会社経営全体を見渡すような知識を網羅的に求められる機会がほとんどないからだ。
そのギャップを痛感しながらも、彼は必死に知識を吸収していった。
本多氏は、研究者時代に培った探究心を武器に、周囲に積極的に質問し、知識を取り込んでいった。メンターからは「発行体から信頼される関係になれ」と助言され、投資家として信頼関係を築く大切さを学んだ。
転身から4年が経ち、本多氏は「技術を理解できる投資家」として存在感を示すようになった。研究開発経験に基づき、新技術が事業化するまでにかかる時間を直感的に見積もることができる。酸化物半導体の事例を引き、「研究を始めた2008年から、事業化の芽が出るまで15年近くを要した」と語る。こうしたリアルな時間軸を理解できることは、投資判断において大きな強みとなる。
さらに投資哲学は明快だ。「最後は人を見る」。技術がユニークでも、経営者に胆力や貪欲さがなければ事業は伸びない。研究開発も投資も、結局は“やりきる力”を持つ人間が成功する。本多氏はそう強調する。
半導体人材に求められる未来像
本多氏は若手へのメッセージとして、「一部署にとどまらず、人との広がりを大切に」と語る。特に半導体業界では40〜60代の人材層が薄く、ベテランから直接学ぶ機会が限られている。だからこそ、社内外を問わず人脈を意識的に広げる必要があるという。
さらに現代の若手が強みとできるのはAIの活用だ。設計自動化やプロセスインフォマティクスといったツールを使えば、従来は時間を要した学習を効率化できる。実務でAIに答えをもらい、その後に教科書で理論を補う──そんな逆転学習が可能になっている。デジタルネイティブ世代ならではの成長法といえるだろう。
海外比較から見える「日本の伸びしろ」
海外と比較すると、日本の半導体キャリアには独自の魅力がある。米国ではCHIPS法により数千億ドル規模の投資が進むが、専門人材の不足は深刻であり、エンジニアの争奪戦が起きている。台湾ではTSMCが国の象徴となり、理系学生の最難関就職先となっている。韓国ではサムスンやSKハイニックスが厚待遇を用意し、優秀層を国内に引き留めている。
対して日本は、給与や社会的地位では見劣りする部分がある一方で、キャリア多様化の余地が大きい。再興政策や海外大手との連携によって産業の裾野が広がり、若手にとっては今こそ「半導体を起点にキャリアを築く」チャンスが巡ってきているのだ。
結び──半導体をキャリアの起点に
半導体産業は「産業の米」であると同時に、「キャリアの米」でもある。研究者として深める道もあれば、応用分野へ横展開する道、あるいは経営や投資へ越境する道もある。本多氏の歩みは、そうした多様性を象徴する好例だ。
「半導体を学ぶことは、自分の未来を広げること」。
産業としての再興が叫ばれるいまこそ、若手人材が半導体に飛び込む意義はかつてなく大きい。自らのキャリアの起点を半導体に置くことで、その先に広がる無限の可能性を掴み取ってほしい。